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沿革

直営事業・指定管理受託事業

1960年天正株式会社設立
1964年「東大阪ボウリングセンター」開設
1967年「ローラー東大阪」開設(ローラースケート場)
1972年「東大阪108ボウル」開設
1977年「小阪スイミングクラブ」開設
1979年「小阪テニスクラブ」開設
1980年「おぐらスイミングスクール」開設
1981年株式会社東大阪スタジアム 設立
1988年「ボウリングスペースhit」開設
「スポーツスペースOGURA」リニューアルオープン
1990年「ゴルフスペース向島」開設
1991年「小阪テニスクラブ」ドーム型施設新築移転
1992年社員寮スタジアムハイツ新築
1996年「フットサル八戸ノ里」開設
1999年社員寮スタジアムハイツ新棟新築
2002年「小阪カルチャースクール」開設
2003年「小阪スイミングクラブ」新棟新築移転
2006年「小阪フィットネスクラブ」開設
指定管理施設「スポーツホールかがやき」受託開始
2007年「HOS EIWA」受託開始
グループ会社組織改革を実施
「小阪テニスクラブ」リニューアルオープン
2008年「HOS OGURA」リニューアルオープン
2009年「小阪ゴルフクラブ」開設 「カフェ・ド・クリエ」開設
「フットサル小阪」リニューアルオープン
「HOS NABARI」開設
2010年指定管理施設「東大阪アリーナ」受託開始
2011年「花園スタジアム」開設
2012年指定管理施設「名張市総合体育館」他11施設受託開始
2013年「南千里スポーツクラブ」開設
2015年指定管理施設「生駒北スポーツセンター」受託開始
2016年「東大阪市花園ラグビー場」管理業務受託開始
「立命館大学キャンパス内体育施設(3キャンパス)」管理業務受託開始
指定管理施設「ウェルネスフォレスト三日市・三日市市民ホール」受託開始
「立命館大学BKCスポーツ健康コモンズ」管理業務受託開始
2017年「向島テニスコート」管理業務受託開始
2019年「登美ヶ丘体操教室」「ライフスペース三日市」開設
2020年「天理体操教室」「大和高田体操教室」開設
HOS株式会社へ社名変更
指定管理施設「東大阪市花園ラグビー場(~2020年9月管理業務受託)」「東大阪市立児童文化スポーツセンター(ドリーム21)」「東大阪市民美術センター」受託開始
2021年「茨木体操教室」開設

不動産・テナント事業

1960年天正株式会社設立
1975年西友八戸ノ里店・泉州銀行東大阪支店テナント誘致
1976年天正第3ビル新築 ハウス食品本社テナント誘致
1983年ホームセンターナビック開設
1986年サンタックコンピュータ専門学校開校
1987年天正八戸ノ里ビル新築(三和銀行八戸ノ里支店テナント誘致)
1990年天正第2ビル新築
1997年天正八戸ノ里立体駐車場新築
1998年天然温泉くつろぎの湯開設
2001年現マツヤデンキビル新築(当時はセントバーナード)
2016年セブンイレブン近鉄河内小阪駅南店新築
2018年天正第1ビル新築(ライフ八戸ノ里店誘致)
 今からおよそ430年あまり前、「天正」と呼ばれた時代がありました。河内平野の低湿地帯に入植し、新田開発に取り組んだ山澤家の祖先は、旧大和川の度重なる氾濫や武士階級の圧政などの様々な苦難を乗り越えて、今の近鉄八戸ノ里駅から小阪駅にかけての地域を中心とする、大規模な庄屋となりました。
 そして、明治維新後、現社長・山澤正之からさかのぼって5代前にあたる、山澤保太郎らの奔走により、大阪電気軌道(現在の近鉄奈良線)が開通すると、この地域の農地は宅地や商業地、工場などに姿を変え始めたのです。
 戦後、現社長の祖父・山澤正雄は不動産賃貸事業で一定の成果を上げながらも、単に土地や建物を提供するのではなく、そのスペースの使い方の提案や実際の運営までを含めた、積極的な形での事業展開を始めました。
 時あたかも、高度成長期の真っただ中の時代、1964年に、山澤正雄は「東大阪ボウリングセンター」を開設しました。国内にはまだ数えるほどのボウリング場しか営業していなかった時代でしたが、ボウリングは、たちまち人々の心をとらえ、連日満員となる盛況ぶりとなりました。
 スポーツ・レジャーという新たなフィールドを見出した当社は、その後も、ローラースケート場、スイミングクラブ、テニスクラブ、ゴルフクラブ、フットサルなどのスポーツ施設をはじめ、コンピュータ専門学校、ホームセンター、カルチャースクール、天然温泉の掘削などにも次々にチャレンジしました。多くの人が集い、楽しい時間を過ごせる施設を作りたいという大命題のもとに、スクラップ&ビルドを繰り返しながら、持ち前の開拓者魂で現在に至っています。
 さらには、2006年には、スポーツ施設や文化施設を運営する「ノウハウ」という、ソフトそのものを販売する事業も開始しました。それは、自治体の施設を運営する、「指定管理者」になることでした。地域の人たちが安価な料金でスポーツなどの活動に親しむ場を守り、そこで働く人たちの雇用を守るという意味で、新たな段階として、HOSグループは、今後も地域社会とともに、進化発展を続けてまいります。
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